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リモートワークとは?導入未経験企業が陥りやすい3つのデメリット

近年、働き方改革の一環で、「リモートワーク」「テレワーク」「在宅勤務」といった言葉をよく聞くようになりました。国の推奨もあり、導入すべき施策であると認識しがちですが、実は気をつけるべきデメリットも存在します。

本記事では、「リモートワーク」「テレワーク」「在宅勤務」といった言葉の意味をご紹介し、未経験企業が特に陥りがちな3つのデメリットとその対策についてお伝えします。

リモートワークとは?

リモートワークとは、オフィスから離れた場所で働く働き方のことです。

リモートワークの「リモート」は英語だとremoteと書く形容詞で、意味は「遠い」「遠隔」といった意味です。また、ITの分野では、離れた場所にある二者(人や機器など)が通信回線やネットワークなどを通じて結ばれていることを意味する用語です。日本でよく使われている用語でいうと、「リモコン(リモートコントローラー)」です。遠隔でコントローラーと別機器(エアコンやテレビなど)を赤外線を通じて繋げているので、リモコンという言葉になっています。

つまり、所属しているオフィスから離れた場所で、所属する企業の人とネットで常にやり取りができる状態で働く形態のことを「リモートワーク」といいます。

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テレワークとは?

>>【関連記事】テレワークとは?導入企業事例や、効果を高めるためのポイントを解説

テレワークとは、ICT(情報通信技術)を活用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方のことです。テレワークの「テレ」は、英語だと「tele」と書く接頭辞で、意味は「遠く」という意味です。よく使われている言葉が、「telephone(テレフォン)」であり、【tele=遠く】と【phone=音】が繋がった言葉です。
直訳すると「遠い所まで音を伝えるもの」ですが、意訳されて「電話」という意味の単語になります。テレワークも一緒で、「遠くで働くこと」が意訳されて上記のような意味になります。

この働き方は、柔軟に働き場所を選べるため、育児や介護が理由での離職を抑えたり、災害時でも事業に大きな支障をきたさないなど多くのメリットがあることで、コロナウイルスの感染拡大以前も注目されていました。一部の従業員への臨時の福利厚生という枠組みではなく、会社全体の最適化を図るための手法として、先進企業を中心に導入されてきた働き方になります。
テレワークには、「在宅勤務」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務(施設利用型勤務)」の3種類があります。

在宅勤務

所属するオフィスに出勤しないで自宅を就業場所とする働き方のことです。
元々は、
・育児や介護のために自宅にいなければいけない従業員
・怪我や病気等で自宅から出られない従業員
が主にこの形態を利用していました。
在宅勤務することによって、仕事と育児・療養などの両立が可能になるので、安心して仕事に励むことができます。

モバイルワーク

モバイルワークとは、移動中(交通機関の車内など)や顧客先、カフェなどを就業場所とする働き方のことです。営業職の人が商談と商談の合間に、カフェやコワーキングスペースを利用して業務をこなすこともモバイルワークの一例です。
分かりやすく言うと、「オフィスで仕事をしなければならない」という規則がない状態で、自宅以外のどこでも仕事を行える働き方のことをモバイルワークといいます。

サテライトオフィス勤務

所属するオフィス以外の他のオフィスや遠隔勤務用の施設を就業場所とする働き方のことです。これは、〇〇支社所属のAさんの家が、□□支社に近いため□□支社で働くといったイメージです。サテライトオフィス勤務と言える条件としては、「所属している企業の施設であることかつ自分が所属していない施設であること」です。

 

リモートワークとテレワークの違い

前段で、テレワークの3種類をご紹介しましたが、最近よく使われている「リモートワーク」「テレワーク」「在宅勤務」といった言葉は、まとめると下記のような関係性になります。

リモートワークとテレワークに違いがあるというよりも、テレワークの中にリモートワークが含まれているというのが正しい認識でしょう。フリーランスや個人事業主のような、企業の業務を代行して行うような職業の人が、「テレワーク」と言わず、「リモートワーク」という人が多いのは、テレワークだと組織に所属していることが前提になっているからです。本記事では、オフィスから離れて働くことによる影響について述べていくので、「リモートワーク」を題材として本題のデメリットとその改善策についてご紹介します。

リモートワークで陥りがちな3つのデメリット

2章でお伝えしたメリットだけではなく、デメリットもあることにお気づきでしょうか?

道入すれば従業員は自由に働いてくれるかといえば必ずしもそうとは言い切れません。特に、リモートワーク導入を未経験の企業は、導入する前にリスクヘッジも行わなければなりません。

まずは、陥りがちな3つのデメリットについてご紹介します。

生産性・生産高の低下

リモートワークを導入することによって、生産性が向上することは他の記事でも言われていることですが、逆に下がる場合もあります。また、生産高も下がっている可能性があります。この「生産性」と「生産高」の説明を簡単にすると、「生産性」は一定の業務時間に対しての成果の割合であり、「生産高」は成果の絶対量のことです。

逆に下がってしまう理由は、業務上必要なやりとりや確認が取りづらいからです。組織に所属していると、必ず上司と部下の関係があります。また、フリーランスや個人事業主がリモートワークで仕事を行うときも、依頼主との関係があります。業務上のやりとりを直接話す場合とリモートで電話やメールで行う場合どちらの方が早く業務を行いやすいでしょうか。業種によって上司や依頼主とのやりとりが必要のない仕事もありますが、生産性や生産高を意識した時に、気づいたら落ちているという状況を生んでしまいがちです。

情報共有の不足

直接顔を合わせないことで、コミュニケーションが確実に少なくなります。リモートワークの欠点として、タイムリーに現状が見えない点が業務を行う上で致命的なこともあります。

特に従業員数の多い大企業がリモートワークを推奨していますが、一人ひとりが異なる場所にいるので、コミュニケーションが取りづらくなり、気づいたら業務の進捗が良くなかったという現象に陥りがちです。

業務評価の不公平さ

リモートワークが原因で、業務プロセスが見えなくなり業務評価が下がることがあります。

個人の売上のような定量的な数値のみを基準にした評価であれば問題はありませんが、業務プロセスも評価に入るような企業はリモートワークの導入に注意すべきです。

例えば、業務プロセスも評価基準に入れている企業で働いている2人がいて、同じ成果ですがリモートワークしているかしていないかのみ異なっていたとします。上司があなたであればどちらを高く評価するでしょうか。

当たり前ですが、目の前で頑張ってくれている人の方を評価すると思います。生産性と生産高の低下でも少し触れましたが、業務が見えないと、上司からすると管理できず困ってしまったり、部下からすると頑張っているのに評価されない可能性があるので、注意すべきです。

リモートワークのデメリットへの対策

では、上記のようなデメリットをどのように改善すべきでしょうか。

リモートワークをすでに導入してしまった企業やこれから導入準備に入っている企業などが多いかもしれませんが、リモートワークに対してどのようにして