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HRコラム

同僚との関係を良好に保つには?
会社が取り組むべき対策について

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同僚とは?

同じ職場にいる人、地位・役職が同じである人のこと

同僚というと、何か同じ年齢であるかのようなイメージがあるかもしれませんが、あくまで社内で同じ地位にある人を指す言葉です。

したがって、入社年度や年齢が違っても、同じ役職であれば同僚になりますし、逆に入社年度や年齢が同じでも役職が違えば、同僚ではなく同期というような意味合いになります。

この同僚についてですが、職場で人間関係が円滑であるときは良いのですが、人間関係が悪化した場合、上下関係が無いからこそ職場に悪影響をもたらしてしまう場合があります。

同僚同士の人間関係が悪化した場合の対処法

1. 社内に相談窓口を設ける

人間関係が悪化してしまった場合、社内の相談窓口で当事者双方の話を聞く場を設けることが重要です。

人間関係の悪化を放置していると、当事者は仕事以外のストレスが増大し、次第にメンタルに不調をきたしたり、どちらかが退職したりという状況に陥るケースがあります。

最悪の場合、会社側が健康配慮義務を怠っていたとして、当事者から訴えられる可能性も出てきます。したがって、社員が人間関係についてだけでなく、パワハラやセクハラで困ったときに相談できる窓口は、必ず設置しておく必要があるでしょう。

人間関係の悪化は、相談窓口を設けるだけでは、根本的な解決ができないかもしれません。しかし、社員の中でいざというときに相談できる場所があるだけで、社員の心に逃げ道を作ってあげることができます。

2. 異動希望を出せる制度を設ける

人間関係が悪化してしまった場合、第三者が介入したとしても、なかなか解決することが難しいことも多くあります。極端な話、当事者同士を遠ざけることでしか解決できない場合もあります。

そこで効果的なのが、自己申告制度です。これは、自らの申告により、他の職場に異動できる制度です。

もちろん、組織には目標がありますので、人間関係だけを見て職場の人材配置を決めることはできません。しかし、制度を導入しておくことで対処法の一つとして本人が行動に移しやすくなります。

このような異動を希望する制度が無い場合は、異動の発表の仕方やタイミングによっては、異動する当事者に何か問題があったのかと疑われることもあるでしょう。

こういった疑念は従業員同士、または会社に対する不信感にもつながってしまいますので、制度面でカバーできるよう体制を整えておくことも一つです。

3. メンター、メンティー制度を設ける

特に社会人経験が少ない若手メンバーの場合は、相談窓口や異動制度を活用することが難しいこともあるでしょう。

その場合も含め、メンターメンティー制度を活用し、職場での悩みを相談できる人を設けておくことが効果的です。

参考記事:メンター制度とは何か。 導入目的、社員の離職を防ぐポイントとは

4. 人事部門が定期的に社員にヒアリングする機会をつくる

このような制度を設けてもすぐに解決できないこともあります。そのため、人事部が日頃から社員にヒアリングする機会を設けたり、ランチに誘うなど、日頃からコミュニケーションをとる機会を設けておくことも重要です。

人事部門のメンバーであれば、周りから不審に思われることも少ないでしょう。人間関係が悪化しているチームがある場合は、当事者から客観的な意見や想いをヒアリングしてみましょう。

同僚とのコミュニケーションを円滑にする取り組み

サンクスカードの導入

褒められて嬉しくない人は、ほとんどいないでしょう。「お互いに感謝し合う」文化がある会社と無い会社では、職場の雰囲気が全く異なると言っても過言ではありません。

メンバーに感謝したいこと、称賛したいことを、どのような形でも良いので、メッセージを添えて投稿したり渡したりします。運用については、デジタルでもアナログでもどちらでも良いですが、みなさんが参加しやすい仕組みにすることが重要です。

参考記事:コミュニケーション活性化! 「サンクスカード」を運用する5つのコツ

全員参加型のイベントを企画

昔は、社内で社員旅行など開催している企業も多くありました。最近は、宿泊を伴うような社員旅行を敬遠する社員も増えていることから、全員参加型のイベントを行いづらい風潮があるかもしれません。

しかし、全員参加型のイベントは、自然と社員同士がコミュニケーションを図れる場所になっていたことから、効果が全く無いとも言い切れません。

日帰りのバスツアーや部署対抗の運動会、その他、誕生日会や異部署間飲み会など、会社主導で企画し、費用も出すような全員参加型のイベントを取り入れてみてはいかがでしょうか。

ここで大切なのは、イベント開催後の検証です。やりっぱなしになってしまうと、いつしか社員の間に「やらされている感」が芽生えてしまうこともあります。

初めは強制であっても、次からは参加した社員から自発的に声が上がってくるような形を目指し、良いイベント企画を行い、改善していきましょう。また、なぜこのようなイベントを行うのか、どういう想いがあるのかをしっかりメッセージとして伝えていきましょう。

もし、開催したものの、どうしても参加率や効果が少ないように感じるのであれば、昼食会やランチ補助など、会社拘束時間内での開催も検討してみてください。

社内報を活用する

今の時代は、個人情報の保護が強く叫ばれており、社員のプライバシーに深く立ち入れないことも増えてきました。

社内報は、その流れに逆行するかもしれませんが、掲載する内容にさえ配慮すれば、お互いを知ることができる貴重なコンテンツの一つとなります。

もちろん、掲載を強制せず、内容もカジュアルなものからスタートしていくことで、社員同士が最初に話すきっかけを作ることができるように進めていくことがおすすめです。

人間関係の悪化は、生産性や業績低下につながることも

会社全体として職場のコミュニケーション促進を支援していきましょう

人間関係が悪化してしまうと、当事者が体調を崩してしまったり、どちらかが退職してしまったりと、会社にとってマイナスなできごとが起こることがあります。

また、当事者同士だけでなく、周りの社員にとっても良い印象を与えず、職場の雰囲気が悪くなる悪循環に陥ってしまいます。

人間関係の悪化は、もちろん当事者同士の問題ではありますが、会社として、健康配慮義務の観点からも、支援していく仕組みをつくる必要があります。

手間や費用がかかるかもしれませんが、このような仕掛けがない会社は、次第に活気を失っていきます。

人間関係の悪化を個人的な問題という形で捉えるのではなく、社員同士のコミュニケーション促進策に積極的に取り組んでみてはいかがでしょうか。

エンゲージメント向上のためのHRサービス『TUNAG』について

あらゆる社内制度の実行を通じて、会社の課題を解決します

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