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職場コミュニケーションを改善する
取り組み施策&活性化事例6選

職場・社内コミュニケーション会議

職場コミュニケーションの改善策6例と進め方

1)職場のどこにコミュニケーションの課題があるかを把握する

改善を進めるに当たって、まずは現状の組織課題を特定する必要があります。職場コミュニケーションは、関係性をもとに考えると、以下の3つに分類できます。

・会社や経営層・もしくは上司とのタテのコミュニケーション

・同じ部署内や同僚とのヨコのコミュニケーション

・部署や拠点を超えたナナメのコミュニケーション

まずは従業員の方々が、どこに課題を感じているのかを知らなければなりません。そのためには、アンケートや調査・診断を行い、具体的なデータとして把握することが重要です。

2)課題に合わせた改善策を取り入れる

課題に合わせた改善策として代表的なものを6つご紹介します。

▼タテのコミュニケーション改善策例【1on1ミーティング】

ヤフー株式会社が行なっていることで有名な1on1ミーティング。上司と部下が30分程度で行う面談です。直属の上長以外の、他部署の部長や役員の方と実施している企業もあります。

▼タテのコミュニケーション改善策例【メンター制度、ブラザーシスター制度】

新入社員一人ひとりに先輩社員が指導役として、仕事の進め方や仕事に対する考え方を指導したり、社会生活の不安や心配事を聞きアドバイスを行う教育制度です。

参考:ブラザーシスター制度は早期離職防止に効果的! 事例や制度導入のステップについて解説

▼ヨコのコミュニケーション改善策例【サンクスメッセージ】

ザ・リッツ・カールトン東京や東京ディズニーリゾートで実施されていることで有名な「サンクスメッセージ」。仲間のすばらしい行為を称え合う制度です。

従業員同士で称賛する文化の醸成や、行動指針の浸透を目的として運用している企業が多くあります。

参考記事:3ヶ月でサンクスメッセージ10,000回! 「社内インフルエンサー」で称賛文化を創る取り組みとは

参考:コミュニケーションを活性化する サンクスカードを運用する5つのコツ

▼ヨコのコミュニケーション改善策例【ウェルカムランチ】

部署内に新入社員が入社した際などに、一緒にランチに行く制度です。会社から補助が出る場合が多く、新入社員以外にも、他部署とのランチで補助が出る場合や、ランダムに会社から割り当てられたメンバーで行くなど、多種多様な運用方法があります。

▼ナナメのコミュニケーション改善策【フリーアドレス制度】

個人の固定の席を設けず、様々な部署の人同士の交流を目的とした制度です。

定期的な席替えなどで対応している企業もあり、他部署の人との交流から新たな事業アイデアが生まれたりすることもあるようです。

▼ナナメのコミュニケーション改善策【社内イベント】

夏のBBQ大会や、飲みニケーションが有名ですが、最近ではユニークな取り組みが増えてきました。チャンバラ大会や、社内運動会、社内婚活パーティーなど、普段なかなか話すきっかけがない人との交流から、社内での一体感が生まれます。

会社オリジナルの文化や風土を作るきっかけとして相性の良い施策が生まれやすいのも社内イベントの特徴です。

参考記事:
チームビルディングとは? 取組みやすいゲームやアクティビティ例をご紹介
社内コミュニケーションが進むイベント事例!ユニーク・季節に合わせた例など

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職場コミュニケーション活性化事例6選

実際に各企業で行われている職場コミュニケーション活性化事例の取り組みを6つご紹介します。

「オフィスダーツ」(カルビー株式会社)

毎朝出社すると自動で席替えされる「オフィスダーツ」制度。毎日席が変わると負担が大きそうに思いきや、しっかり社内で定着して、社員同士のコミュニケーションも活性化しているそうです。

「Know Me」(Sansan株式会社)

「他部署」で「過去に飲んだことがない」人と「3名迄」で飲みに行ったら会社から一人につき3000円を補助する制度です。

「6時間労働制(ろくじろう)」(株式会社スタートトゥデイ)

おしゃれもする時間もない社員が、ファッションで売れるわけがない!という考え方のもと、全社員が6時間勤務を推奨。チーム全員が6時間で仕事を終えることができればみんなで15時に帰宅します。

終わらない人がいた場合は全員で助け合って終わらせるという点からもコミュニケーション活性化に寄与しそうです。

「無人島サバイバル研修」(日清食品ホールディングス株式会社)

「無人島生活の中から、個人の”生きる力”を引き出すと共に、”食”の重要性を再認識する」ことを目的に寝床の確保・薪拾い・かまど作り・火起こし・食糧調達・食事・就寝など、限られた資源で一人ひとりが行うという研修制度です。

なかなかハードな内容ですが、その環境まで追い込まれるからこそ質の高いコミュニケーションがとれる機会となるのかもしれません。

参考記事:コミュニケーション研修とは?企画の流れや講座実例を紹介 | TUNAG

「ウォーキングミーティング」(株式会社ぐるなび)

ウォーキングをしながら会議をするという新しい形の会議を行っています。

会議室で面と向かってプレゼンしたりするのではなく、並んで歩きながら行うことで、目線が同じ方向に向きます。そのため、威圧感のない対等な雰囲気の中で会話をすることができるメリットがあるそうです。

「社内ビデオ」(Apple Inc.)

日本の社内報の現状は、まだまだ紙とWebがほとんどです。しかし、海外企業の約7割が「社内ビデオ」を導入しています。その理由は、テキストベースのものより、ビデオ形式のもののほうが読まれるからだそうです。

TUNAG導入企業の事例

様々な業界のTUNAG導入企業の具体例も参考になるかもしれません。以下のリンク先のWeb記事や、実践事例集をダウンロードしてご覧ください。
参考:社内コミュニケーション活性化 | 目的別導入事例 – TUNAG
参考:社内コミュニケーション活性化のアイディアと取り組み事例

職場コミュニケーションを活性化するために重要なこと

前提として、信頼関係があるということが重要

部署間打ち合わせ・ホワイトボード

エンゲージメント経営の考え方では、「会社と従業員」および「従業員同士」の相互信頼関係の確立を最も重要視しています。そもそものコミュニケーションを円滑にするために、信頼関係を築き上げていく必要があります。

会社からの情報開示や、上司の傾聴、部署を超えた従業員同士の交流の場を用意することなど、様々な人が双方向のコミュニケーションを取るきっかけづくりが大切になります。強い信頼関係で結ばれた組織は、コミュニケーションが円滑になりエンゲージメントが向上します。

エンゲージメントが高い企業は、エンゲージメントが低い企業に比べて営業利益率や・純利益率が高く、エンゲージメントと業績には相関関係があることが証明されていますので、コミュニケーション活性化の施策も、その先に“エンゲージメント向上”を目的として行うのが良いでしょう。

社内施策のPDCA、エンゲージメント向上にTUNAGを活用

会社と従業員および従業員同士の信頼関係の構築を実現するためには、長期的な取り組みが必要です。課題に合わせた様々な社内施策を組み合わせ、効果を見ながら運用していく必要があります。

『TUNAG』では様々な社内制度を一覧化し、その社内制度の利用促進と見える化で、各企業の課題解決のためのPDCAを回すことが可能なプラットフォームです。

今回のような、職場コミュニケーション活性化のため、様々な施策を行う場合、TUNAG上で1on1ミーティングやサンクスメッセージを運用したり、会社の経営理念浸透のためにトップメッセージの配信を行うことも可能です。

具体的には、以下のような社内制度をTUNAG上で運用可能です。

・シャッフルランチやウェルカムランチ
・部署ごとの日報共有による、他部署の業務把握
・定期的なトップメッセージの配信
・Web目安箱の設置や、新規事業提案
・サンクスメッセージ
・1on1MTGの実施管理

このように、様々な社内制度をTUNAG上で運用することが可能です。それぞれの企業の課題に沿ってTUNAGをうまく活用することで、社内のエンゲージメントを高めることができます。重要なことは、お互いを知り、人を視点に考えることです。TUNAGは、組織内の相互理解を深め、強い組織の形成に貢献するツールの一つです。組織内コミュニケーションを活性化し、組織の課題改善、業績向上、離職率の改善につなげていきましょう。

職場コミュニケーションがうまくいかない3つの要因

職場コミュニケーションがうまくいかない理由は多岐に渡ります。その理由として考えられるパターンは大きく以下に分けて考えることができます。

1. 会社や経営層の考え方が現場に浸透していない(会社と従業員の関係)

会社が考えているビジョンに共感し、同じ方向を向いていれば、コミュニケーションの機会が少ない場合でもその少ないコミュニケーションの中で質の高いやりとりができ、お互いに齟齬がなく業務をすすめやすくなります。

経営層が現場の従業員に経営理念やビジョンをどのくらい発信していて、しっかり伝わっているのかを見直してみることが重要です。トップが職場でのコミュニケーションを活性化したいと思っていても、現場の上司がその重要性を認識していなければ現場は変わることができません。

ビジョンや経営理念などの概念のようなものもそうですが、どういった会社で、どんな事業をやっており、どんな製品を扱っているのか、そのような会社の様々な情報を得られていることがベースにあると、コミュニケーションがとりやすくなることも考えられます。

2. 従業員のことを知らない(従業員同